医師・医療従事者向けの情報サービスサイトを運営している株式会社ケアネットが、同社の会員医師1000人を対象に薬剤の一般名処方に関するアンケート調査を行った。
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現在、厚生労働省による後発医薬品（ジェネリック医薬品）の使用促進策の一環として、個々の商品名ではなく理解しやすい一般名での薬の処方を推進する動きが誕生しつつあるが、今回の調査では一般名処方を行っているのはわずか17％にとどまっていることが明らかになった。
また、現在一般名処方を行なっていない医師に今後の意向を尋ねたところ、一般名処方を行いたいと回答したのが6％、場合によっては一般名処方でもよいと回答 したのは44％となり、約半数の医師が一般名処方してもよいと考えていることも明らかになった。
理由は「次々に増えるジェネリック薬の商品名を覚え切れない」「投薬ミスが減りそう」などだったが、一般名処方を行いたいと考えていない医師からは「新たに一般名を覚えるのが大変」「ジェネリック薬全てを信頼できるわけではない」といった意見が寄せられていた。
その他詳細は同社のプレスリリースまで。
