宮城県石巻市で24日、シンポジウム「ママと赤ちゃんの復興」が開催され、災害時の妊婦の安全や健康を守る為の環境づくりについて話し合われた。
（参照：もしものときの備えを 中学校で危険ドラッグ事故を想定した訓練を実施 横浜 ）
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災害時に多くの配慮が必要となる災害時要援護者には、高齢者・障害者・日本語が不自由な外国人と同じく乳幼児や妊婦も含まれる。被災によるケガがなくてもストレスなどから流産するケースもあり、お腹が張ったり、胎児の動きがいつもより早い・遅いなどの症状が見られた場合は注意が必要である。NPO法人ベビースマイル石巻主催のもと開催されたシンポジウムでは、東日本大震災で被災した妊婦や医療関係者が参加し、災害時は妊婦であることを告げるなどして支援を募ったなどの体験談が挙がったほか、意見交換の場で母子避難所についての設置や、粉ミルクの備蓄についても話し合われた。
東日本大震災発生後、トリアージ・タグに妊婦の識別がないことが日本産科婦人科学会から指摘され、日本救急医学会は日産婦などと連携し検討を進めており、各方面で災害弱者支援への取り組みがなされている。
