産科医の4割以上は女性医師が占めており、女性が働きやすい環境整備を整える動きが進んでいる一方で、地域格差により産科医が足りない問題も深刻化している。
（参照：深刻化する産科医の地域格差 補助金や奨学金などを導入し対策も）
Photo:Photo essay–A Young Obstetrician_3 By Yao Weiwei
産科医は女性医師が4割を占めているが、その約半数が妊娠中や小学生以下の子どもがいるという。そういった場合、当時直の免除や、お産の担当から外れることが多い。地域によっては、産科医数に２倍位以上の格差があり、地方の産科医の不足はいまだ解消されていない。日本産科婦人科学会は、「大規模化・重点化」をキーワードに産婦人科の人材確保に向けて取り組んでおり、高度な医療を行う都道府県の総合周産期母子医療センターには常勤医を20人以上、さらに、地域周産期母子医療センターには10人を配置していく目標を掲げている。さらに、交代勤務をしやすくするために、病院内に保育所を設置するなどの環境整備も行動計画に入れている。
日本医師会は29日、全国の病院を対象とした医師数調査の結果から医師の絶対数は充足しつつあると見解をしめした。しかし、地域格差や診療科によっては医師数の不足が深刻化しており、これらの問題を解消することが重要であると見解を示している。
