文部科学省は日本学校保健会が2008年に作ったガイドラインを守るための対策を今年3月にまとめた。子どもの食物アレルギーには医師の診断が必要とし、給食の原材料や配膳のチェックを複数人で行うなど徹底した対応を求めている。
(参照:赤ちゃんの皮膚を保湿でアトピー性皮膚炎のリスクを軽減)
Photo:Serving miso soup By Alicia Nijdam-Jones
大阪府大阪狭山市の市教育委員会では、給食の配膳までに4回チェック、全職員でアレルギーのある子どもの情報を共有するなどの取り組みを行っている。子どものアレルギーにおいては学校だけでなく親と学校の連携が重要となってくる。
国立病院機構相模原病院でアレルギー性疾患研究部部長を務める海老澤元宏医師の監修のもと、先月29日「食物アレルギーのすべてがわかる本」が発売となった。本書では血液検査で陽性と判断されても「食べさせない」から「できるだけ食べさせる」方法や食事管理や緊急時の正しい対処法、保育園・学校の注意と対策など子どもの食物アレルギーに対して親や教育機関は何ができるか、何が必要かが分かりやすく解説されている。